公開 2024/06/26 / 最終更新 2024/06/26

6月26日の投資部門別・期間集計棒グラフチャート

チャートトレーダーで利用できる投資部門別・期間集計棒グラフチャートの説明と6月26日時点のグラフチャート
著者
charttrader編集部

6月26日の投資部門別・期間集計棒グラフチャート

6月26日の投資部門別・期間集計棒グラフチャート

チャートトレーダー(ChartTrader):投資部門別・期間集計棒グラフチャート[日足]/NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321)
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投資部門別・期間集計棒グラフチャートとは?

投資部門別売買状況である買い越し金額・売り越し金額を部門別(海外投資家、個人投資家など)に期間集計し、具体的にどの部門が買い増し、どの部門が売りを強めているかを示した棒グラフチャート。

株式市場の取引の半分以上を占めると言われている「海外投資家部門」や「個人投資家部門」、日銀ETF買いを示すと言われている「自己計部門」、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)など年金基金の売買動向を映すと言われている「信託銀行部門」などの投資部門別の買い越し金額/売り越し金額を、集計している。


集計期間は、週単位で1週間~選択可能。

集計対象は、3つから選択可能。「株式のみ」「先物のみ」「株式先物合算」。

※株式は、東証PRMを集計。
※先物は、日経平均先物、トピックス先物、JPX先物(ミニ含む)を集計。

基本的に、見ておきたい指標としては「株式先物合算」である。

よくある状況として、急落相場において、海外投資家が現物である株式を売るよりも、多くの先物を売ることがある。大量の株式を一度に決済できない場合や夜間のNY相場の急落に対応する(時間的制限によって決済ができない)場合など、日経やTOPIXに連動する先物を取引することがある。

このような観点から、相場の全体感を見る場合は、株式のみや先物のみの売買状況ではなく、「株式先物合算」で見るとよいだろう。


全体感を掴んだ後に、「株式のみ」「先物のみ」の集計を見ることで、現物買いより先物を先行して買っていれば、先の上昇を見込んで仕込んでいる可能性を知ることができる。

また逆に、現物の売りよりも先物を先行して売っている場合は、今後現物の売りが大量に行われる可能性を知ることができる。

さらには、現物売りにもかかわらず、先物の買い転換などでは、相場の反転タイミングを計ることもできるかもしれない。


集計する部門は3タイプから選ぶことができる。

「5部門」
・・・メインである「自己計」「個人投資家」「海外投資家」「証券会社」「法人」である。
※チャート上で法人をクリックすると内訳が表示される。

「8部門」
・・・上記5部門の「法人」の代わりに、「法人」の内訳となる「投資信託」「事業法人」「その他法人等」「金融機関」を加えた8部門。
※チャート上で金融機関をクリックすると内訳が表示される。

「全部門」
・・・上記8部門の「金融機関」の代わりに、「金融機関」の内訳となる「生保・損保」「都銀・地銀等」「信託銀行」「その他金融機関」を加えた11部門。

また、棒グラフの背面には、指定した銘柄の集計期間における株価(終値)チャートを表示できる。
例えば、1321:日経225連動型上場投資信託を設定すれば、日経の値動きと買い越し部門、売り越し部門を同時に把握することができる。

※基本的に前週の集計値が木曜日夕方に更新される。
※単位は株数ではなく、売買代金(単位は億円)。

 

・集計タイプ : 選択(年初からの集計,指定週間の集計(※下記指定))
・※集計期間(週)[1~100] : 数字入力
・集計対象 : 選択(株式のみ,先物のみ,株式先物合算)
・表示対象 : 選択(5部門表示,8部門表示,全部門表示)
・銘柄の価格線グラフ色 : 色指定可(#ffffff)
・銘柄コード[4桁] : 数字入力
・表示最新日 : 日付指定(年月日)

表示や集計などの期間、比較したい銘柄コードといった各種設定を変更することで、独自の分析チャートを表示することができます。グラフの色を自由に変更することで、視覚的なグラフチャートにすることもできます。

 

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この記事の著者

charttrader編集部

読み解くことが難しいと捉えられがちな投資情報を、チャートという視覚情報(ビジュアル)に変換することで、より直感的に、より分かりやすく、伝えることをChartTrader(チャートトレーダー)は目指しています。 個人投資家にとって必要不可欠な投資リテラシー「重要な情報への嗅覚」を磨くための肥やしとなる情報を発信していきます。 ChartTraderの提供会社テラスは、国内最大のトレードシステム販売サイトの運営やストラテジークリエーター、自動売買システム開発者、テクニカルアナリストなどを多数抱えたシステムトレード専門企業です。


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